日本の建築物はなぜ地震の振動に耐えることができるの?=中国報道



 日本が地震多発国であることは周知の事実だが、中国も実は大きな地震がたびたび起きる国だ。中国は国土が広いため、なかには地震を生まれてから1度も体験したことがないという中国人もいるのだが、近年では四川大地震が2008年に発生、多くの建築物が倒壊し、非常に多くの死傷者が出たことは記憶に新しい。

 2011年に発生した東日本大震災は未曾有の被害をもたらしたが、地震の規模の割には倒壊した建物は決して多くはなかったと言えるだろう。これはいかに日本の建物が地震に強いかを示している。中国メディアの新浪は18日付で、日本の建築物はなぜ地震の振動に耐えることができるのかと疑問を投げかけ、日本建築物の優れた耐震性について論じる記事を掲載した。

 記事はまず日本の建築物が耐震性に優れている主要な理由は「建築基準法」が優れているためだと指摘し、「日本建築物の耐震性能の発展の歴史は建築基準法の改善、発展の歴史と言い換えることができる」と説明した。

 つまり日本では大きな地震が発生した後に、国土交通省が建築物の耐震性に関する調査を行い、またその調査結果を基にして建築基準法を絶えず改善していると指摘し、またこの法律を厳格に守ることが日本の建築物に優れた耐震性をもたらしているという見方を示した。

 例えば日本では1923年に関東大震災が発生したが、翌年の1924年から日本は建物の構造計算をする際に耐震性に関する係数を導入するようになったと紹介。この係数は正確には「水平震度」として知られており、当時の日本政府は水平震度を0.1と定めた。当時の法律は「市街地建築物法」と呼ばれ、その後1950年に現在の建築基準法が制定されたが、記事はこの法律が1996年、2000年、2005年、2006年に改正され、その度に耐震基準が引き上げられたと紹介し、日本の建築物の優れた耐震性の秘密をこの法律の発展と結びつけた。

  地震は非常に恐ろしい災害だが、人命を奪うのは地震の揺れそのものではなく、地震によって倒壊する建物だと言える。従って地震多発国である日本において、建築物の耐震性は人命と密接に関わる重要な要素だと言えるが、中国では今なお地震が起きればひとたまりもないレンガ造りの家屋が数多く存在するため、大きな地震が起きると再び多くの人命が失われてしまいかねない。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)

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